女性としてもネイリストとしてもライフプランをたてたい方へのアドバイス

春、たくさんの新人さんも入ってくる季節、同様に環境の変化を迎えるネイリストさんも多いですよね。最近では、市場としても確立し、2016年には市場規模も2,200億円以上となった(参考:「ネイル白書2016-17 NPO法人日本ネイリスト協会」)ネイル業界ですが、そこで働く人に焦点を当てると、まだまだバックアップ体制に課題もあり、離職率も決して低くはありません。

男性も増えてきているとはいえ、まだまだ女性メインの業界であれば、やはり自分自身でもしっかり働き方も見据えたサロン選びがしたいものですよね。とはいえ、若いときは、自分自身の体、人生にどういったことが起きて、それにどう備えるかさえ分かっていないもの。そこで、少しライフステージにも触れながら、少し長く働けるために見ておくべきポイントをあげてみます。

福利厚生は大事、特に育休取得率は要チェック!

最近は徐々に増えつつありますが、福利厚生について考えてくれる会社は、やはり女性特有のライフスタイルの変化を柔軟に受けて入れてくれる土壌がある会社ともいえます。経営者側としての視点からみると、ネイリストという仕事上、コアタイムが遅い時間であったり、休日に集中することもあるため、通常はまだまだ子供がいると時間的制約もある=雇用メリットは落ちます。それでも、雇用体制として準備してくれているということは、しっかりと「人」でつながっている会社ということにもなるんです。とはいえ、言っているだけの会社もなきにしもあらず…ですから、聞くべきポイントはしっかり聞きましょう。

そういう意味では、「産休」より、「育休」の取得率を聞いてみるといいかもしれません。
改めて補足すると、「育児休暇」とは、産後休暇翌日から子供が1歳になるまで休暇をとることができる制度の事で一定期間雇用された労働者であれば男女関係なく取得することができます。産休までは制度的にも認められていますし、取得もあまりハードルは高くないもの。でも、育休から復帰しているとなるとぐっと率は下がります。先ほど言ったように、経営目線でいうと生産性だけ見てしまえば確実に落ちますし、働く側も、ある程度のサポートがなければ、ネイリストとしての復帰が物理的に難しくなるるからです。そんな前提がありつつ、しっかりと実績として復帰している女性がいるならば、会社も一緒に働き方を模索してくれているに違いなく、ある意味そういう会社であれば、長く勤められることは間違いないでしょう。ただし、育児休暇というのは、雇用期間が一年未満の方や、子供が1歳を超えて働く意思がない場合は取得できませんので、そこは理解してきましょう。

勤続年数も大事なチェックポイント

結局、福利厚生がしっかりしている会社であるということは、年齢層も幅広く、勤続年数も長くなっているはず。なのですが、ここで年数が短い場合、ライフスタイル云々以前に、「働きやすい職場かどうか」の観点で問題がある場合も。
女性が多い分、そして接客業である以上、そこに何のストレスも生まれないわけはなく、技術職である以上は、切磋琢磨も必要ですが、リーダー的役割となる方や、勤続年数の長い方がある程度いるのは、安心感もありますよね。これらのことに関しては、実際に働き始めてからではなく、働く前の面接などの段階でしっかり聞いておくことが重要です。

独立をめざすことが良しなのか?

もちろん、サロン勤務が難しくなった場合、自分スタイルで融通のきく独立の道を選ぶことも可能です。ただ、独立もよしあし。言うのは簡単ですし、ネイルサロンは、開業資金としては他と比べてあまりかからないのはメリットでもあるですが、結婚して子供もいる中で、自分で経営をしていくということは、イメージ以上に相当大変で、結局開店休業状態になっている人が大多数と言う現状も実際あるんです。それであれば、多少働き方を相談できながらでもサロン勤務をする選択があるのであれば収入もやりがいも保障されているのでありがたい、そんな見方もできるんです。

せっかく努力して取得したネイリストの資格、そして修行を積んで一人前になって、どうせなら長く続けたい。そう思うのは当たり前のこと。職場を選ぶとき、短期的に見れば仕事内容やお給料も、もちろん重要ですし、前のめりに攻める時期も必要かもしれません。でも、ひとつ、自分のライフプランに合わせて働けること、を中心に考えてもらうことも大事だということ、心のどこかに留めておいてくださいね。

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